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修学旅行か、懐かしいですよね。高校の修学旅行どこ行きました? 

福岡県大牟田市にあるとある県立高校出身のKABUと寛子さんは奈良・京都・長野の弾丸ツアーでした。で、母校に電話して聞いたら、最近の修学旅行は北海道スキーツアーが多いとか(笑)。

大正生まれの母の場合、その大牟田市にあった青年学校の修学旅行は廣島・奈良・京都・伊勢神宮だったとか。でもって、戦争が激しくなるその前年の先輩までは廣島のかわりに東京まで足を延ばしていたそうな。

で、「戦争に負けたことより東京に行けなかったことが悔しい」といつも言ってたっけ(笑)

ということで、調べたらシェアは落ちているとは言うものの、やはり、全国的には今でも修学旅行の行先。第一位は「京都・奈良」方面ではあるらしい。

と、あっ、京都の中坊さん、元気に--修学旅行旅館の--女将さんやってるのかな? 
なにを隠そう私達の高校の修学旅行、京都の宿は中坊さんとこだったんだよね!
と、いきなりの閑話休題でした。以下、本題。

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海外修学旅行の行先から
南朝鮮・支那という(勿論、北朝鮮は論外でしょう!)
特定アジア諸国の占有率が急落しているということです。

当然ではありますが、あるべき状況になってきたということ、鴨。蓋し、あの有名な広島のとある高校の「土下座修学旅行」は--その報道された事例自体は些か誇張としても、似たような事例があまた存在することは周知の事実であり--問題外の外のこととしても、「修学旅行」の本性と目的を鑑みた場合、特定アジア3国は望ましい行先とは到底いえないでしょうから。このことについては後に些か詳しく述べますけれども、そもそも「修学旅行」というイベントは日本人と日本市民の子供達にとってどのような意味と意義をもつイベントなのでしょうか。本稿はこの点の吟味検討からその理路を始めたいと思います。

・海外修学旅行の行先ナンバー1はどこですか?
2位はオーストラリアで3位はシンガポール!




修学旅行は「学習指導要領」において「旅行・集団宿泊的行事」と位置づけられている。つまり、伝統や慣習や惰性を越えて、まして、単なる余興や暇つぶしなどではなく、<学校における教育活動>の一環として修学旅行を行うことを文部科学省は奨励しているということ。而して、私立公立を問わず、日本の小・中高校は、文部科学省が出している「学校教育法施行規則」--ちなみに「学習指導要領」はこの「学校教育法施行規則」に附して起案されたものです--にもとづいて「修学旅行による教育」を実施している。と、そういう建前になっているのです。

ちなみに、アメリカやカナダ、オーストラリアやイギリスでは--和英辞典で「修学旅行」を引けばそう出ている--「school excursion」と呼ばれる小グループ単位での旅行やグループ旅行を--軍隊への体験入隊やボランティア活動とパラレルに--カリキュラムに組み込んでいる学校も少なくはありません。また、支那でも、--実は、私と寛子ちゃんも過去に幾つか日本へのそんな「支那版修学旅行」のコーディネートを依頼された経験もあるのですが--学期末や夏休み前後などにグループ単位で学年を数個の班に分けて国内外の小旅行を実施する、そんな学校も、例えば、支那の共産党幹部や富裕層の子女の通う学校では珍しくない。

まして、各自が個人や数人の友人と出かける、所謂「卒業旅行」や入学を先送りする「ギャップイヤーの旅行」は寧ろ欧米やイスラエルが本場で、日本ではやっとこの30年くらいでそれなりの「旅行商品」になったというのが実情、カナ(←あいかわらず、西野カナさんのファンだったりします)。

而して、しかし、①当該の学校の学年単位で、②原則全員参加の、かつ、③全員が、これまた原則、同じ旅行行程でもって、④3日から10日という--「旅行」としては--比較的短期間の、⑤泊りがけの旅行という意味での「修学旅行」は、私の知る限り日本だけに見られる--少なくとも、(例えば、2015年度、日本の全高校4,939校中の実に4,636校(93.9%!)がなんらかの形で修学旅行を実施しているらしいのですから、)その国の過半数を優に超える学校が①~⑤のようなイベントを行っているのは世界中で日本だけに見られる--現象だと思います。グループ単位でも個人単位でもない、行く先は各自が自分で決める「卒業旅行」などではない「修学旅行」なるものは--諸外国の海軍士官学校のイベントとしての「修学」的の長期遠洋航海実習は珍しくないから、それを日本の固有種とまでは言わないけれど--現在ではこの惑星上では日本にのみ見られるガラパゴス的somethingではある、と。


・修学旅行コム
(平成27年度全国公私立高等学校海外修学旅行実施状況)
(平成27年度全国公私立高等学校海外研修(修学旅行外)実施状況)
http://shugakuryoko.com/chosa/kaigai/

・文部科学省--高等学校学科別生徒数・学校数(平成27年5月)
http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/shinkou/genjyo/021201.htm

・結果発表!地方別「修学旅行の行き先」、あなたはどこだった?(平成26年-2014年)
 http://j-town.net/tokyo/research/results/193167.html?p=all


◆修学旅行とはそもそもなにもの?
それが、英文法の「5文型論」、あるいは、憲法学において当然のように語られている、例えば、「基本的人権・国民主権・平和主義という具体的内容が盛られた根本規範の理解」と同様に、世界でも日本にしか見られない特殊なものであったとしても、「修学旅行」がこの国の文化と伝統に組み込まれるもになっており、また、大方の子供達と保護者がそれをまずは好ましいもの/参加するのは仕方のないものと受け止めている現状を鑑みるに、別に、修学旅行をやめる必要も必然性も今のところないのだと思います。

しかし、修学旅行を惰性にせよ慣行にせよ続けるうえで、せっかくのその機会を子供達と保護者にとって--究極的には、文教予算を負担している納税者が形成するこの社会にとっても--より有意義なものにするためには、その行先の再検討等のメンテナンス作業は必要なのかもしれません。ならば、「修学旅行」の意義とそれに期待されるべき効果は何か。このことを反省してみることは、満更、暇つぶし的のイシューに尽きるものではない。そうではありますまいか、ありますまいか

・なぜ日本では5文型論が生き残っているのでしょうか?
http://blog.goo.ne.jp/kabu2kaiba/e/5b315dd60b6ef715fc92a701ae09bf76

・瓦解する天賦人権論-立憲主義の<脱構築>、あるいは、<言語ゲーム>としての立憲主義
http://blog.goo.ne.jp/kabu2kaiba/e/0c66f5166d705ebd3348bc5a3b9d3a79


そもそも「修学旅行」というイベントは日本人と日本市民の子供達とその保護者にとってどのような意味と意義をもつイベントなのか。独断と偏見に満ちたものになるであろう「海馬之玄関版・海外修学旅行「お薦め行先」ランキング」を披露する前に、しかし、「修学旅行」の制度目的や獲得目標についてもう一歩踏み込んでおきます。そうしなければ、独断と偏見の吐露であるのみならず、そのランキングにはなんらの根拠性も含まれないだろうから。

而して、上で紹介した「学習指導要領」は、修学旅行を学校教育の一環たる「第3章特別活動-内容D学校行事-(4)旅行・集団宿泊的行事」と位置付けています。しかし、そこでの説明は「平素と異なる生活環境にあって、見聞を広め、自然や文化などに親しむとともに、集団生活の在り方や公衆道徳などについての望ましいて体験を積むことができるような活動を行うこと」と誰も反対はしないだろうが誰にも具体的な意味内容のわからない抽象的な記述。ということで、「修学旅行とはそもそもなにもの」については自力で考えるしかない、鴨。

・学習指導要領(←旧版ですが、逆に、文部科学省の意向の原型をとどめています)
http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/old-cs/1322574.htm

・通達:小学校、中学校、高等学校等の遠足・修学旅行について
http://www.mext.go.jp/b_menu/hakusho/nc/t19681002001/t19681002001.html

まず、「修学旅行」は「修学」のための「旅行」なのだから、当該の中学校や高校で日頃学んだ知識なりものの考え方を実際の世間と世界で確認するためのイベントと理解するのは満更筋悪の理解ではないでしょう。けれども、ならば、この意味での「修学旅行」はすべからく当該の学校生活の最終盤に置かれることこそ筋が通るというもの。けれども、大正生まれの私の母の時代から「修学旅行」は最終学年の前半とか最終学年の1年次下の学年に実施されるのが普通だともいえる。まして、平成の御代の現在、--受験準備や就職活動、あるいは、部活での学校としてのパフォーマンスを配慮してなのでしょうか--「修学旅行」を1年次に執り行う学校も多くはないけれど稀ではないとか(笑)。

畢竟、「修学旅行」を前述の如く、

①学校の学年単位
②原則全員参加
③全員が同じ旅行行程
④比較的短期間
⑤泊りがけの旅行

という5個の要件を備える--誰にとっても原則その当該の学校に在学中1回きりの--イベントと把握する場合、「修学旅行」の「制度目的」と「獲得目標」はそれらから逆算されるのではないか。と、そう私は考えます。畢竟、「修学旅行」の核心は、(甲)実物との接触を触媒とした、(乙)自分の再発見なのではないか。

すなわち、それは、端から「中学校や高校で日頃学んだ知識なりものの考え方を実際の世間と世界で確認するためのイベント」などではないのだろう--この「修学」の経緯が含まれることは望ましくはあるかもしれないが、まして、禁止されることなどは絶対にないだろうけれど、その要素がマストというほどのことではないのではないか--ということ。蓋し、「修学旅行」の目的と目標とは、

>(甲)実物との接触
>(乙)自分の再発見

更に細分化して述べれば、
それは、次の3者、多分。

(1)世界と世間を覗き戯れ知る体験
(2)自分を知る-世界内存在の自分
(3)自分が分る-類的存在たる自分

なにげに「哲学的」な記述で眠たくなりましたか(笑)。


でもね、例えば、私達の頃、1970年代は(おそらく1990年代くらいまでは)、福岡県の最南端、大牟田市やみやま市の中学生の修学旅行先は、ほぼもれなく「南九州:鹿児島・宮崎」でした。だって、地元の公立中学校の校長を務めた父は、引率と下見だけでも鹿児島と宮崎には30回以上行ったと自慢/自嘲してたものね。で、地元の母校の甘木中学校の先生方から都度聞かされた行先選定のその理由は、




>おまえたちもこれから就職したりお嫁入りや
>上の学校に行くとかで【大牟田から】
>北の福岡(=博多)やら大阪やら東京には
>どんくらいでん訪れる機会はあるじゃろ。そばってんな、
>九州に生まれ育っとっとにくさ、
>ばってん、南の熊本・鹿児島・宮崎にはのぉ、残念ながら、
>修学旅行ででん行かんなら、
>これから訪れる機会はあんまりなかかんしらんとぞ。
>それは残念なことではないですか、諸君! と。


逆も言える、戦前・戦中期の修学旅行の行先が「伊勢神宮」や「東京=皇居&靖国神社」が人気であったこと、また、戦前からの流れで、なんといっても京都・奈良は修学旅行の行先の保守本流・・・。また、海外は--いまでも、日本人のパスポート保有率は25%前後ということで、60%から70%を優に超える韓国やカナダ、欧州の国と比べると、アメリカとならんで海外志向がかなり低いとも言える日本の場合、海外の修学旅行はそれなりに意味があるとしても、やっぱ、--どうしても移動時間のがネックになってくるから・・・。定番には定番の強みがやっぱあるということ。やっぱコスパだからね・・・。また、で、・・・。


あれ。あれ。

・・・・。
・・・・。

修学旅行の行き先に関して「伝統と歴史を体感できる近畿圏 vs. 北海道や長野のスキーツアーや日本の今を実感できる首都圏」。さらには、「国内 vs. 海外」の選択に<唯一絶対の正解>はない。どちらも一長一短。はい。

でもって、海外も一興なんだけれど。海外はやはりその往復の移動時間が無駄といえば無駄--だから、機中で、日本語を話したくて自分の日本体験を話したくてたまらないアメリカ人の同年齢の子達の一団と遭遇でもしない限り無駄といえば無駄--なことは間違いない。ハワイなんぞは中途半端の極致。グアム・サイパンは最悪最低。だって、--「ああ、大東亜戦争のときにはここからB29が飛び立ったのか、こんど戦争するときは負けないぞ」って体感決意できるくらいのもので、それ以外に--そこで万人が平均的に得られる知見はなんもないもん。多分。

而して、旅行を有意義にすべく、その国の反日傾向の原泉を事前にちゃんと調べたうえでの訪問旅行となると「修学旅行」の機能の5個の本性のうち、少なくとも4点(①学校の学年単位、②原則全員参加、③全員が同じ旅行行程、④比較的短期間)からみて特定アジア三国は論外だろうし・・・。それに、だって、支那は空気も水も悪いし、南朝鮮は--個々人というのではなく彼等が「韓国人」として日本人に応対する構図では--人間が悪いし、北朝鮮はいうまでもないでしょう。でね・・・。でね・・・。

・アッキー、昭恵夫人の韓流観劇de感激に感心!
 http://blog.goo.ne.jp/kabu2kaiba/e/403f3005396f90cba34f1dff3556be26

・ナッツ姫を支持する--だって、あの国のことだもの
 http://blog.goo.ne.jp/kabu2kaiba/e/5842dcf365a138055c4fc9ecadcf1392



あれ。あれ。

・・・・。
・・・・。

以下、海外の修学旅行なら――アメリカの高校や在日米軍とのタイアップで、太平洋上の機内は日米の高校生のバトルロイヤル状態の国際交流の空間に変えるKABU&寛子さんの手練手管を前提にしてですけれども――(Ⅰ)アメリカ本土の中西部か南部。そして、繰り返しになりますけれども、「日本を知らずして、小娘やはなたれが海外に行く意味ありますのん?」という某京都府福知山あたりの2歳年上の元彼女の女史から必ずくるだろう批判を受け止めて(ごっくん)、

>海外に行かないなら、なら、

なら、奈良、奈良、京都や東京ではなく、やっぱ、その場合には、
(Ⅱ)「修学旅行@自衛隊」が現在の最適<解>なの、鴨。
という議論を続けていたのですが・・・・。
獲得目標の軸とコスパの軸のマトリックス図表も添えて・・・・。

愕然。

熊本震災のちょうど一年後、データーが消えたよ~!!

責任者でてこい~!
て、わたしなんだよね(涙)
タブレットとPCの連携の仕方がまだようわからん(涙)


ということで、とりあえずこの「トルソー」をアップロードしておきます。

私家版ランキングは、

1)台湾
2)ロシア
3)シンガポール
4)ベトナム
5)タイ
6)フイリッピン
7)インドネシア
8)カンボジア
9)マレーシア
10)モンゴル
次点:オーストラリア-トルコ-イスラエル(←やっぱ、移動時間がネックだよな)

そして、これまた、くどいですが、くどいですけど、繰り返しになりますけれど、
日本に<修学旅行?>に来た高校生や在日米軍の方のご家族が母国に帰る際の
その同じ便でそこに向かえるのなら、アメリカ本土。しかも、

>西海岸や東海岸のLAやらNYには、ボストンやらシアトルにはの
>これからでんどんくらいでん訪れる機会はあるじゃろ。そばってんな、
>ばってん、アメリカの本体たる中西部とか南部にはのぉ、残念ながら、
>修学旅行ででん行かんなら、これから訪れる機会はあんまなかかんしらんとぞ。


ですから、ミネソタ・ウィスコンシン・アイオワ、バージニア・南北のカロライナ・ジョージア、そして、ルイジアナ・アーカソー、テネシー・ミズーリ―・ケンタッキー・インディアナ・オハイオ・・・
が私の一押しです。はい。


でも、な、なんで、データ消えるのかな? 
北朝鮮のサイバー攻撃かな?
まあ、いいか、
あと48時間とはいわないけど48か月後にはこの世に存在しない国のことなんか。

ということで、

再見~♪





▽余談-Coffee Break

(以下、「防衛省Mag☆MAMOR:特集「英語力を装備する自衛隊」--英語好きにはお薦めだったりする(承)」から自家記事転記)
 
http://blog.goo.ne.jp/kabu2kaiba/e/63fc4d48dacc6b00b3924457db432d44

-修学旅行先は自衛隊がいいかも!・・・(京都の中坊さんゴメン) 
-キャリア教育は自衛隊におまかせ~♪


本当に「英語が学びたいなら自衛隊に入隊」することは全国の高校生にとって合理的な選択肢、鴨。英語教育の改革論議が「永久革命論」の様相を呈し「間欠泉」の如く延々と続く我が国の、公立学校の英語カリキュラム談義を想起するとき、これは、満更ジョークではありません。

ところが、ところで、--もちろん、「直球ど真ん中」の正当な広報活動の一つとして--実は、自衛隊では小中高の「総合的な学習」や「キャリア教育」の一環として小中高の生徒の体験入隊の受け入れにも力を入れておられる。ならば、確かに、「総合的学修@自衛隊」のみならず「英語コミュニケーションスキル開発@自衛隊」は、生徒諸君のみならず先生方にとっても、特に、英語科や(英語も担当する)先生方にとっては英語研修スキルとコーチングスキルの研修として美味しい話しではないでしょうか。どうでしょうか、都道府県教委の紳士淑女の皆さん。ならば、

ウマウマ(^◇^)/・・・ならば!

ならば、もうちょっと本格的に--なんでも中途半端はよくないですから、それに、国益毀損の<土下座修学旅行@韓国>などとは比べるまでもないでしょうし、まして、アメリカにもヨーロッパにも簡単に行ける時代なのですから、それと、残念ながら、小中生は自衛隊側でも「迷惑!」だったりするでしょうから--、日本の高校の修学旅行は自衛隊にしよう。

修学旅行の行き先は「確か、そこ行ったはずなんだよね」の記憶だけが成果物の京都や東京の非効率なものから、「自衛隊体験入隊1週間!」(←なんなら、在日米軍基地のオプショナルツアーも追加選択可?)に切り替えるべきではないでしょうか(←京都・聖護院のスタッフの方、ごめんなさい!)。礼儀作法・規則正しい生活の体得、そして、英語力と英語学習のモティベーションアップが獲得目標の修学旅行。そいでもってお土産(gifts as well as souvenirs)は、自衛隊修学旅行参加者様限定の、

б(≧◇≦)ノ ・・・<防人の女神> or <防人の守護神>写真集!
б(≧◇≦)ノ ・・・防衛大学校 or 防衛医科大学校の極秘合格Tips集!
б(≧◇≦)ノ ・・・富士総合火力演習DVD英語版&対テロリスト用英会話便利辞典!

これもつけちゃう、
もってけドロボー♪

б(≧◇≦)ノ ・・・海上自衛隊レトルトカレー6個!
б(≧◇≦)ノ ・・・ヘルシーで美味しいとなにげに人気の陸上自衛隊缶詰詰め合わせ!
б(≧◇≦)ノ ・・・航空自衛隊からは「びっくりぽん」のおたのしみグッズ!

でもって、引率の先生方には、

б(≧◇≦)ノ ・・・『苦手な上官をあなたの味方に変える五つの挨拶』と、
     『米軍秘伝:そこは反米一色だった地域、その住民とも今では仲良し』も謹呈!

これ、結構、いいアイデア、鴨。なにより、これでこそ、
その言葉の本当の意味での「修学旅行」になるのではないでしょうか、
生徒にとっても先生方にとっても。保護者にとっても地域にとっても。
そうではありますまいか、ありますまいか。

ヽ(^o^)丿ヽ(^o^)丿



・防衛大学学園祭☆<2010年11月>横須賀に行きませんか!
 http://blog.goo.ne.jp/kabu2kaiba/e/f727889c98ffeac431c955c694d6c872





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2009年12月13日

子供達の学力は家庭の所得の<関数>である。塾・予備校業界で世過ぎ身過ぎしている者にとっては常識である<事実>が最近人口に膾炙しているようです。そして、日本のGDPに占める教育機関への公的支出の割合はOECD加盟国中最低水準なのだから、「格差の世代間固定化」なるものを回避するためにも国は教育予算を増やすべきだとう言説を頻繁に目にするようになりました。些か旧聞に属しますが、例えば、

●小6正答率、世帯年収で差=学力テストの追加分析-文科省
年収が多い世帯ほど子供の学力も高い傾向にあることが、2008年度の小学6年生を対象にした全国学力・学習状況調査(全国学力テスト)を基に行われた文部科学省の委託研究で4日、分かった。学力テストの結果を各家庭の経済力と結び付けて分析したのは初めて。

委託研究では、5政令市にある公立小100校を通じて、6年生約5800人の保護者から家庭環境などのデータを新たに収集。個人名が分からないよう配慮した上で、学力テストの結果と照合した。

学力テストには、国語、算数ともに知識を問うA問題と活用力を試すB問題があるが、世帯年収ごとに子供を分類すると、いずれも200万円未満の平均正答率(%)が最低だった。正答率は年収が多くなるにつれておおむね上昇し、1200万円以上1500万円未満だと200万円未満より20ポイント程度高まった。ただ、1500万円以上では正答率が微減に転じた。(時事通信:2009年8月4日)

●教育への公的支出、日本は下から2番目 OECD調査
日本や欧米など30カ国の教育の現状をデータで紹介する経済協力開発機構(OECD)の「図表でみる教育」が8日公表された。06年の各国の国内総生産(GDP)に占める学校など教育機関への公的支出の割合を比べると、日本は3.3%で、データがある28カ国中、下から2番目だった。 28カ国の平均は4.9%。日本の支出割合はこれまで最下位層で低迷し、28カ国中最下位だった前年より、今回は順位を一つあげたものの、支出割合では3.4%から3.3%に落ちた。

支出割合が高い国の1位はアイスランドで7.2%、次いでデンマークの6.7%、スウェーデンが6.2%の順。最も低いのはトルコで2.7%だった。 一方、教育支出に占める家計負担の割合は21.8%で、データが比較可能な22カ国中、韓国に次いで高かった。 また、教育環境面で、先生の負担と結びつく児童生徒数をみると、小学校1クラスの平均人数(07年)は日本が28.2人で、OECD平均の21.4人と開きがあった。中学校も1クラス33.2人で、平均の23.9人と大きく差があった。

教育への公的支出の低さをめぐっては、経済危機で教育費の負担感が増したことを背景に、今回の衆院選で各党が公約にOECDの指標を引用し、改善をうたった。 民主党は、教育への公的支出を「先進国平均(対GDP比5%)以上を目標に引き上げる」「OECD先進国並みの教員配置を目指し、少人数学級を推進する」と掲げた。仮に5%とすると、新たに7、8兆円の財源が必要となる。 文科省の今年度当初予算は約5兆3千億円。(後略、朝日新聞:2009年9月9日)


私は、ここに報じられている事実をもちろん否定する者ではありません。しかし、ここに報じられている事実がそう問題であるとは単純には言えないと考えています。所得による学力格差がそれほど問題かね、と。

私の認識を標語風に言えば、「所得と学力には相関関係はあるが因果関係はない」ということ(よって、厳密には「子供達の学力は家庭の所得の関数ではない」ということ)。そして、私の主張の核心は「学力に価値を置くか否か、学歴に価値を置くか否かは各家庭の<私事>であり、「高学力-高学歴」を求めないのはおかしいとばかりに、家庭の自己決定に任されるべきこの<私事>領域に国家が容喙するのは傲岸不遜である」というものです。以下、敷衍します(尚、GDPに占める日本の教育予算比に関しては下記拙稿をご参照ください)。

・OECD諸国中最低水準の教育に対する日本の公財政支出は問題か
 http://kabu2kaiba.blog119.fc2.com/blog-entry-298.html


・教員の質☆「感情ではなくデータ」で語りましょう佐久間亜紀さん
 http://kabu2kaiba.blog119.fc2.com/blog-entry-299.html

 

◆所得と学力の相関関係の露見に動揺する人達
所得と学力の間に強い相関関係があることは、塾・予備校の業界人にとっては周知の事実であるだけでなく、例えば、オックスフォード大学の苅谷剛彦さんが精力的に調査してこられたことです。

而して、苅谷さんの秀作、『大衆教育社会のゆくえ』(中公新書・1995年)が告発しているように、問題はむしろ、現下、この事実が赤裸々になることで衝撃を受けている一群の人達がいることでしょう。蓋し、「子供達はみんなどの科目でも本来100点を取れるポテンシャルがある」という、憲法無効論並の馬鹿げた妄想に骨絡みになることによって、個々の子供達の能力差や適性差を看過してきた「教育を放棄した教師集団=日教組」とその与力の進歩的教育評論家達のことです。

けれども、これまた苅谷さんが前掲書で復元しているように、(イ)高度経済成長が始まるまでの戦後15年程は、左右を問わず、すなわち、旧文部省も日教組もこの事実は承知しており、家庭の所得に左右されない教育制度の構築は日本の教育セクターに携わる者が共通に抱えていた課題でした。

しかし、(ロ)所得配分の不均衡はともかく、高度経済成長の中で漸次、最低ラインにある所得層の所得の最低ラインが向上するにともない(少なくとも表面的には、所得が学力や学歴に決定的な影響を及ぼす現象がフェードアウトして行くとともに)、所得と学力の相関関係は「教育を放棄した教師集団=日教組」の内部では次第に争点ではなくなっていった。否、むしろ、所得と学力の相関関係は、「子供達はみんなどの科目でも本来100点を取れるポテンシャルがある」という<子供幻想>と矛盾する節もあり、半ば意図的に日本社会が解決すべき教育問題のリストから外されていった、と。私はこの苅谷さんの分析は正しいと思います(尚、苅谷さんの立論に関しては下記拙稿をご参照ください)。

・書評☆苅谷剛彦「大衆教育社会のゆくえ」
 http://blog.goo.ne.jp/kabu2kaiba/e/149f778fcddb7041f43a199bf390fb9e


「背に腹はかえられぬ」ということなのか、所得と学力の相関関係の露見に動揺した「教育を放棄した教師集団=日教組」とその眷族達は、<子供幻想>が抽象化してしまいその説得力が低下するリスクも委細かまわず、現在、昔懐かしい社会主義リアリズムばりの「経済決定論」を振りかざしているようです。すなわち、「子供達はみんなどの科目でも本来100点を取れるポテンシャルがある。しかし、そのポテンシャルが花開くかどうかは教育予算の関数」である、と。上に引用した日教組の眷族筆頭格の朝日新聞の記事は、精一杯、第三者を装ったこの社会主義リアリズムばりの<教育を放棄した教育論>の言説ではないでしょうか。


 

◆所得と学力の相関関係と因果関係
私の基本的な認識、「所得と学力には相関関係はあるが因果関係はない」とはどういうことか。それは、統計的に見れば両者には有意の相関関係が観察されるけれども、個々の子供達の学力を向上させるために必要な教材・教具・教師・情報を「学力の形成要素」と規定した場合、それらの「学力の形成要素」を入手するコストは、最低層の家庭の所得から見ても無視できる程度のものだという認識です。例えば、全国の高校3年生の中で英語の偏差値がビロー70%(Top30%)に入る英語力をつけるために必要な教材の価格は英和辞書を含め6000円(中学1年からの6年間ですよぉー!)で収まる。まして、現在、インターネットを通して、あるいは、無料相談の回路を通して、そこそこ妥当な学習ノウハウやリスニングを含めた補助教材はただでどれくらいでも入手できるのです。

ならば、「子供達はみんなどの科目でも本来100点を取れるポテンシャルがある。しかし、そのポテンシャルが花開くかどうかは教育費の関数」という認識は基本的に間違っている。所得差では説明のつかない子供達の能力差が厳然と存在しているのです。

実際、現役で東大理Ⅲに合格する子の多くは、高校3年の夏休みまでに1科目か2科目かは受験水準的にはほとんど手つかずで来ているのに、その1科目か2科目を夏休みからクリスマスまでのどこか2週間程で本番の受験で「致命的なスコア」を取らないですむレベルまでキャッチアップしている。他方、数学教師歴35年の私の実父の経験と、大手予備校・学習塾での私の統計調査からは、およそ10%の子供は(家庭の所得とは無関係に!)「数と式」の文字式の展開はできるが因数分解は本当の所は理解できていない。ましていわんや、新書一冊を与えて、「400字原稿用紙2枚半で要約させる」場合、そこには目も眩まんばかりの能力差が炸裂します。

けれども、世間には足の速い子も遅い子もいるのと同様、このような能力差は子供達の個性でしょう。別に、足が速いから偉いわけでも、因数分解ができないから駄目な子でもないのであって、私はこのような子供達の<能力差=学力差>が存在することは特に社会が解決を期すべき問題でもないと思うのです。

 




◆<私事>としての学力と学歴
所得と学力には相関関係はあるが因果関係はない。而して、実は、これは計量教育社会学の常識と言えると思いますが、学力と学歴に対して所得よりも遥かに強い相関関係を示すものがある。それは、親の学歴であり、要は、「家庭の教育力」です。これは重回帰分析の結果であり(つまり、親の学歴と家庭の所得の相互の影響を切り離す数学的な操作を経た結果であり)、まず、動かない事実と言ってよい(尚、この計量教育社会学的な認識に関しては、下記拙稿をご参照ください)。

・書評☆吉川徹「学歴分断社会」(上)(下)
 http://blog.goo.ne.jp/kabu2kaiba/e/c105f7e51f3b364922fbe969035c173f


要は、教育、学力、学歴に価値を置く家庭の子供は、たとえ、その家庭が経済的に窮乏化したとしても、チャンスがあれば、自己の学力と学歴を向上させる動機を保持する。逆に、曽祖父の代から職人・自営業者であり、地域コミュニティーの有力者としての人生を誇らしいと感じるような、つまり、学力と学歴に対してそう価値を置かない家庭はいかに高所得であろうが、その親も子供達も学力・学歴を向上させるモティベーションはそう高くないということです。

例えば、私が事務局長を務めていた浅草の神輿同好会の若い衆の中には、日本でも有数の鳶職一族の家庭に生まれて、実家は二部上場企業並の優良企業の下町のお嬢さま、記念受験で早慶上智とも合格したくらい本人も中学・高校で成績最優秀であったにも関わらず、将来、鳶の婿さんを盛り立て自分は小料理屋のママさんになるのが夢で、経験のために高校卒業後は歌舞伎町のホステスさんになった子がいますが、私はそれはそれで自立した素晴らしい人生設計ではないかと今でも思っています。

畢竟、学力に価値を置くか否か、学歴に価値を置くか否かは各家庭の<私事>であり、家庭の自己決定に任されるべきこの<私事>領域に他者や教育評論家、マスコミや国家が容喙するのは傲岸不遜である。而して、所得と学力の間に因果関係を見る者は社会主義の独善に感染している。そう私は考えます。

   

 

<参考記事>

・防衛省Mag☆MAMOR:特集「英語力を装備する自衛隊」

 --英語好きにはお薦めだったりする(起)~(結)
 
http://blog.goo.ne.jp/kabu2kaiba/e/2377f54478cd51ab00abbce530bf67f6

 

・書評と作品舞台探訪:もし高校野球の女子マネージャーがドラッカーの「マネジメント」を読んだら
 
http://blog.goo.ne.jp/kabu2kaiba/e/9a399461a7ce6024ff19e828c34ac222

 

・『1分間マネージャー』に1本取られた
 
http://blog.goo.ne.jp/kabu2kaiba/e/cf4f7d60f60cd0603892e1ce4a7b18cc

 

・ピグライフは勝れものの「マネージメントスキル開発ツール」かも(上) ~(下)
 
http://blog.goo.ne.jp/kabu2kaiba/e/ee74458c5f6769163b91f13e9a13d8f4


・全国学力テスト結果の非公表には「盗人の三分の理」さえない
 
http://blog.goo.ne.jp/kabu2kaiba/e/a715b9011208afc6f22a800a0e088731

 

 

 







今後、反日リベラル派、そして、文部科学省や日教組という既得権益集団からの反対もあるでしょうから、この施策が実現するかどうかは分かりません。しかし、麻生総理(←「副総理」の誤記ではありません。所謂「総理経験者に対する敬称表記」ですから。)の手筋というかアドバルーンというかは秀逸だと思いました。

畢竟、国家の要としての教育を充実する上で、必ずしも、教員の人数は枢要な要素ではないこと。このことを、安倍自民党政権が参議院選挙でも勝利して、いよいよ、財政再建と景気対策、日本再生と戦後レジュームの解体の途に就いたばかりの今のタイミングで世に問うことは、普通の「官僚」にはできない「政治家」の判断ではないか、と。そう私は考えます。流石、流石、麻生総理、と。


▽財務省、教員の削減要求へ 7年間で3.9万人減主張
財務省は28日、子どもの数が減っているのに合わせて、公立小中学校の先生の数を減らすよう文部科学省に求める考えを明らかにした。先生1人あたりの子どもの数を変えない場合、今後7年間で3・9万人減らせるとの主張だ。これに対し文科省は、今の人員を維持することで少人数教育を進めようとしており、調整は難航しそうだ。

28日の財政制度等審議会(財務相の諮問機関)で、財務省が提案した。今は全国の公立小中学校に約70万人の先生がいるが、子どもの数にあわせて先生も減らすと、2019年度は66万2千人に減らせるという。少人数教育について財務省は「少人数化と、学力やいじめには密接な関係がない」としている。給与も普通の地方公務員並みに下げて、来年度の国の給与負担を約370億円減らすよう主張している。

.
(朝日新聞社・2013年10月28日。但し、下線はKABUによるもの)



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蓋し、クラス人数と学力との間には有意の相関関係は認められていないのです(下記資料参照)。

・『国立教育政策研究所紀要』 第131集(平成14年3月)
 「学級規模に関する調査研究」


すなわち、「少人数クラスでなければ子供達一人ひとりに目が届かない」などの朝日新聞や反日リベラル派の教育専門家なる人々の主張は砂上の楼閣、蜃気楼、自己の希望と願望を現実に投影しただけのお伽噺。而して、「少人数クラスでなければ丁寧な教育は不可能」などの主張は、駄目教師やその応援団が己のスキルのなさを棚に上げて自分のシャビーなパフォーマンスの責任を行政に転嫁しているにすぎないのです。

例えば、大阪の最も荒れた地域にある、しかも荒れるほどの元気もなくしていたしょぼい公立中学校を陸上で全国優勝の常連校にしたカリスマ教師、そして、その後、天理大学で「名人教師育成の名人」となられた原田隆史さんは講演会やセミナーで、

「50人のクラスで教えられん教師は実は15人のクラスでも教えられないんですよ」。よって、「彼等が少人数クラスを望むのは、少人数クラスの方が、問題のあるクラスの問題を隠蔽できやすいからなんです」

と断言しておられる。畢竟、これは核心を突いた言葉ではないでしょうか。


実際、--明光義塾さんであれ、東京個別指導さんであれ、あるいは、東進スクールであれ東進系のFC自塾であれ--生徒数100人を遥かに超える学習塾の教室で、教科指導も進路指導も、生活指導さえも、5人程度の学生アルバイト講師を率いた1名の室長が、公立学校よりも遥かに高いパフォーマンスで粛々と日々こなしている、民間の学習塾の現場の状況を知っている私のような者にとっては、そう感じられます。正直に言えば「7年間で3.9万人減」などは生ぬるいとさえも。

畢竟、公教育の民間委託の推進、それまでの過渡期の措置としてのバウチャー制度(子女の教育に使途を限定したクーポン券を行政が家庭に配布することにして、かつ、各家庭は自由にその使い道を選択できるようにする制度)の即時導入。このような抜本的な施策を財務省と麻生総理には求めたいと思います。といっても、冒頭にも書きましたけれど、「7年間で3.9万人減」というアドバルンというか初手は、素晴らしい手筋ではあることは間違いないでしょうけれどもね。政治も社会もそう一度には変わらないものでしょうから。


P/S
よく、まじめな教員の方から私のブログ記事に対しては、「いまの教員が書類作成とか馬鹿親への対応とか・・・(涙)でどんだけ忙しいかわかっていないんでしょう。教員には残業手当もないし、組合活動で抜ける同僚のサポートしてもなーんも手当もつかないんですよ!!」とかいうコメントが来ます。

はい。あほか、です。そんなん、3か月でも学習塾の室長やってみな、てね。いかに、教員が暇で無能の集団か誰でもわかりますがな。と、そう私は思います。


テーマ : 教育問題
ジャンル : 政治・経済




▽学力テスト:学校別の結果公表…知事の4割「賛成」
文部科学省は21日、全国学力・学習状況調査(全国学力テスト)の結果について、教育委員会や首長、保護者らに公表方法の意向をきいたアンケート結果を明らかにした。学校別の結果公表については、都道府県知事では賛成意見が一定程度みられたものの、市町村教委・首長と学校では否定的な意見が多く、見解が分かれた。文科省は調査結果を基に、11月末までに来年度以降の結果の公表方法をまとめる。

◇現場では否定的意見多く
学力テストの学校別結果の公表は、学校間の序列化や過度な競争を起こさないよう、実施要領で市町村教委に公表を禁止し、各学校が公表する場合のみ認めている。しかし「各地の判断に委ねるべきだ」との声が上がっていることから、文科省は7月、全国の全ての教委(1788)・首長(1789人)と、抽出した小中学校各500校、保護者約1万3000人にアンケートをし、21日の専門家会議で結果を示した。

市町村教委が学校別の結果を公表することについては、都道府県知事は賛成44%、反対24%と一定程度賛成が多かった。しかし、都道府県教委は賛成40%、反対43%▽保護者は賛成45%、反対52%−−と賛成派が一定数いるものの反対の方が多く、市町村教委は賛成17%、反対79%▽市町村長は賛成34%、反対62%▽学校は賛成20%、反対78%−−と否定的だった。文科省は今後、学校別公表の可否や方法について、専門家会議で検討する。

学力テストの結果公表については、下村博文文科相が今年9月、毎日新聞の取材に、自治体の判断を認めていく考えを示している。


(毎日新聞・2013年10月21日


「過度な競争や序列化を招く」なる公表反対理由は成立しない。そう私は考えます。まず、公表が「過度な競争や序列化を招く」かどうかは、神ならぬ身の人間には結局の所、「そうなる」とも「そうならない」とも誰も断定できない単なる危惧にすぎない。しかし、このことはとりあえず置いておくとして、そもそも「序列化」なるものはどういう点で問題なのか。この最初の点においてすでに公表反対論--官僚風や朝日新聞風にリライトすれば「公表には慎重であるべきだ」という主張--には疑義がある。

とある大手予備校の英語カリキュラム開発の総責任者を務め、MBAとロースクールを中心とする米英大学院に向けた留学予備校で教務部長を務め、更に、児童から中高生対象の英会話スクールの全国FCで教務の総責任者を務めた--要は、ほぼすべての学齢の教育に携わってきた--私自身の経験から断言しますが、個人間には学力差・学習能力差が厳然としてあり、また、地域にも学校間にも序列は間違いなくある。

実際、灘・筑波大附属駒場・東大寺・桜蔭等ではない、神戸女学院や県立浦和第一女子といった普通の進学校(笑)から東大理Ⅲに現役で合格する生徒と、あるいは、そんな普通の進学校から出願して、アメリカのIVYリーグの大学からスカラシップ付きでアドミッションレターを獲得する程の子と、他方、整式の展開はできるけれど因数分解は苦手、微積はなんとか理解できるが数列は苦手という普通の高校の普通の生徒を比べる場合、凄まじい実力差とその背後にある悲しいほどの能力差を誰しも感じるでしょう。

例えば、そのような県立千葉や平塚江南や府立北野といった普通の進学校から現役で理Ⅲに合格するような子は、大体、高校3年生の夏休み直前までは受験科目を一つか二つ手つかず状態で「受験の第三コーナー」に突っ込んでくる。そして、その子たちは夏の2週間か3週間ほどでその1科目か2科目を落第しないレベルに仕上げるのが普通ですから。


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而して、個人の学力差・学習能力差、もっと厳しく言えば「学習モティベーションの持続を巡る能力とスキル」の差に関しては、家庭の経済力などよりも--この点は重回帰分析を行えば誰しも容易に確認できることですけれども、そして、実は、それは日本だけの現象ではなく米英でも--家庭の教育水準や知的関心の度合いが遥かに大きい。尚、この「学力差の要因」を巡る議論については下記拙稿をご参照いただきたいと思います。

・所得と学力の相関関係と因果関係が投影する<格差論>の傲岸不遜
 http://ameblo.jp/kabu2kaiba/entry-11183555784.html

・ゆとり教育路線の前提と誤算-戦後民主主義的な教育観の魔界転生を許すな!
 http://ameblo.jp/kabu2kaiba/entry-11182604980.html



つまり--所謂「知能指数」等の個体の能力差は捨象するとして--その家庭で読まれている最高水準の書物が「岩波新書」の家庭と、「岩波新書」がその家庭で読まれている最低水準の家庭とでは、両クラスターの家庭の子供達がピカピカの1年生として小学校に入学した段階でおおよそ学力競争の面での勝負はついている。

だからこそ、逆に、おおよそ決着がついているはずの勝負に<ノイズ>を引き起こす、相性の良い教師やロールモデルとなる先輩との出会いは僥倖というべきであり、他方、優秀な講師陣を擁する秀逸な学習塾・予備校の値打ち(文字通り、そのサービスにつけられる市場での貨幣価値)は大きいの、鴨。

私の専門の「英語」に引き付けて敷衍しておけば、--例えば、TOEIC860点も取れない英語力の教師が過半を占めている--現在の公立学校に<ノイズ>を期待するのは、300円もってマック(マクド)に行き、フランス料理のフルコースが出ないと怒る類の非常識なの、鴨です。もちろん、英語科においても教師の優秀さはTOEICなどでは測れないのは当然です。けれども、ならば、逆に、TOEICでさえ730点も取れない程度の教師に教科指導を期待するなどは、--まして、そんな教科指導で「塾・予備校を含めた世間の平均点」も取れない教師に、平均点水準の進路指導を期待するなどは--丹沢の大山や八王子の高尾山にさえ登る体力のない人にチョモランマ登頂を期待するような無謀かつ無意味なことでしょうから。


序列は厳然と存在している。なぜならば、
個人の能力差と環境の差も厳然と存在しているから



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それが良いことかどうかは別にして序列は存在する。重要なことは--支那の「文化大革命」でもあるまいに、序列をなくすべく日本のすべての児童・生徒や学部生に学習をさせないようにしようとまでは流石の朝日新聞も主張しないでしょうから--もし、「序列」が悪いことであるとして「序列」をなくす施策をとる場合にもその序列を打ち破る過程で<序列>が再生産されるにちがいないということ。

これは「今の序列がなくなっても新たな序列ができるだけだっーの!」(例えば、美濃部都政の愚策によって、都立の名門高校が馬群に沈んだ代わりに私立の進学校が<名門校>を新たに形成した)といった表面的・静態的なことを述べているのではありません。

蓋し、ポイントは、<序列>は「序列を解消・強化する過程とは位相を異にする」ということ。つまり、ヘーゲル流に言えば、<序列>とは弁証法的な発展の原理である。ならば、このより抽象度の高い意味でも<序列>は不可避的に未来永劫存在する。つまり、学力に基づく序列が解消したとしても、(米英の大学における入学審査プロセスに顕現している如く)別の指標を基準とした序列が形成されるに違いないということ。

暇つぶしの哲学談義の展開は割愛するとして、現実の序列に焦点を当てる場合、地域コミュニティーが序列を直視する回路と仕組みを構築することなくどうやって序列をなくせるというのか。私は大変疑問です。


序列はそれが人間の世界認識の枠組みであり、世界形成の原理である以上、
序列を縮小廃止する営みの中においても<序列>は恒常的に再生産される。
なぜならば、人間は<差異>によって世界を理解・形成する存在だろうから



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而して、土台、序列は良くないことという前提自体、その根拠は極めて恣意的であり脆弱なものではないか。人間の個々の能力と置かれている境遇が千差万別である限り--子供も教師も保護者も千差万別である以上--天性の要因がより大きい身体能力や容姿の差ほどではないにせよ、掃除や料理が得意な度合いの分布や勤勉さの度合いの分布とパラレルに、学力差は不可避的に存在する。ならば、学力しかとりあえず取り柄のない「料理も下手で足も遅く容姿にもあまり自信のない子」には、学力テストの舞台くらい輝く機会を与えてあげてもいいのではなかろうか。と、読者の皆様もそう思われませんでしょうか。思われませんでしょうか。

例えば、私自身が遭遇した実話があります。それは、大阪にあったとある大学院留学予備校に務めていた頃、学生アルバイト受付嬢を募集すべく母校のアルバイト担当部署(同志社大学学生支援センター学生生活課)に求人票を出しに行ったときの話。


私が「応募者の方には面接させていただきたいのですが」と言ったら、担当の女性職員の眼鏡がキラリと光った。そして、「なぜ面接が必要なのですか、まさか、容姿とかの確認ではないですよね」と一言。「あのー、来訪のお客様への応対とか電話対応ができる方かどうかを確認させて・・・」と言いかける私の返答を遮り、その、多分、私より3学年ほど上の先輩の女史は私の人生でこれからも記憶に残る言葉を口にされた。

「当大学には来訪者への応対とか電話対応ができないような学生は一人もおりません!」、と。

私が--心の中で、「嘘つけ! そんなことさえできん「当大学」の学生を私は何ぼでも知ってるっーの!」と呟きながらも、愛校心溢れる女史の名言に粛々と従い--母校からの応募者は面接抜きで漏れなく採用することにさせていただいたことは言うまでもありますまい。



はい、同志社であれ京大であれ、学力以外はほとんど使い物にならない学生はなんぼでもいるんです。まして、ICUの卒業生は「文句ばかりで、口ばかりで戦力外」というのは、私が携わってきた業界の場合、人事部長層の共通認識、鴨ですから。

閑話休題。


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自分の人生、学力や学歴で勝負するのではなく度胸や愛嬌、勤勉さや俊敏さで勝負するのも立派な進路選択でしょう。ならば、学力や学歴で勝負するのではないタイプの子が無意味に高校や大学などに進まないことは合理的。而して、一刻も早く自分の適性により適合した進路を見つけ、胸を張ってその道にその子供達が進む上で、学力テスト結果の公表が与して力あるようであれば、公表は寧ろ道理にかなった施策ではありますまいか、ありますまいか。

それとも、学力と学歴で勝負する進路が唯一正しい進路であり、そうでない進路選択を子供達に強いることに通じかねない学力テスト結果の公表は「差別選別主義」からの主張(週刊金曜日の投書欄風にリライトすれば「戦争のできる国に日本をするための、自分でものを考える力の乏しい従順な非正規雇用者層を量産する主張」なる、それこそ到底自分の頭で考えたものとは思えないファンタジー)とでも反日リベラル派は言うのでしょうか。

蓋し、そのような主張は--すべての子供達に平等に微笑みを注ぐような優しい口調とは裏腹に--私には、「高学歴・高学校歴を備えた大企業や中央官庁のホワイトカーという進路」にのみ価値を認める<差別排外主義>ではないかと思えるのですけれども。

世間は狭いようで広いし、広いようで狭い。だから、--ドラフト上位でプロ野球に進むとか、鳴り物入りでJリーグのチームに入団するとかでなくとも、積極的か消極的かは問わず--自分の選んだ道で「世の一隅を照らす」営みを積み重ねるのであれば、その彼女や彼を世間はほってはおかない。ラーメン屋さんのスタッフでも、警備員さんでもいいじゃないですか。ディケアサービスの介護スタッフでも、コンビニのスタッフさんでもいいじゃないですか。文字通り、本当の意味で、職業に貴賤なしですから。そう私は確信しています。


畢竟、税金を投入して集められた全国学力テスト結果の情報は、各家庭が自分の子供達の進路を判断する上で重要なだけでなく--<教育>が国家の競争力と国家の社会統合のパフォーマンスの鍵である以上、保護者を超える--国民全体のものでしょう。ならば、そのような情報公表の是非を文部科学省の官僚や市町村の教育委員会が判断できると考えること自体が、筋違いな認識ではないでしょうか。しかも、その反対理由が、--単なる危惧でしかない--「学校間の過度な競争や序列化を招く」というものであってみれば、学力テスト結果の非公表論には「盗人の三分の理」すらないの、鴨。

いずれにせよ、その教育行政サービスのパフォーマンスが判定される「俎板の上の鯉」である「現場」、すなわち、都道府県教委・市町村教委・市町村長・学校などの意向などはこのイシューに関しては毫も参考にされるべきではないのです。而して、憶測やママ友間の噂ではない事実を踏まえた序列化の現実と現状を保護者と国民が直視できるようにするために、もって、その序列化をより良い序列化に移行させるためにも、テスト結果は公表されるべきである。と、そう私は考えます。


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テーマ : 保守主義
ジャンル : 政治・経済




本日、2012年3月4日、朝日新聞は全8段の半分をさいて「橋下流教育政策に先行-学校に競争 米改革不評」「学習内容に偏り 教師は疲弊」という記事を掲載していました。要は、子供達の自主性よりも子供達の基礎学力の充実を目指した、ブッシュ政権の所謂「落ちこぼれゼロ法:No Child Left Behind Act」(2002-2003)がアメリカでは評判が良くないというもの。蓋し、噴き飯ものの記事だと思います。

なぜならば、()同法はその立法趣旨に書かれている如く、「今後12年間ですべての生徒が100%読み書きできるようにすること」を目標としていることに明らかなように、(実質的に、英語の母語話者ではないヒスパニック系の子供達のみならず)多くの子供達が読み書き算盤ができないアメリカ社会で、将来の「人材=労働力」のボトムアップを狙ったものであること。

加之、()アメリカでは、合衆国連邦憲法上、連邦政府にそもそもコースト・ツー・コーストの教育内容を定めその教育内容を具現するための人事・予算を采配する権限は与えられておらず、よって、同法のスキームは、(a)各州に「あらゆるグループの生徒が当該の州の学習標準に順当に毎年前進していることを示すよう義務ずけること」、そのために、(b)各州が「2005年秋までにすべての教室に良質な教師を配備すること」、(c)これらの目標を達成するべく学校には補助金(Title I)を配布し、2年連続して目標を達成できなかった学校は補助金の対象から外す。かつ、(d)この謂わば「落第した学校」の近傍の地域の子供達には他の学校に通う交通費等を支給し、更には、3年~5年連続で「落第した学校」は州政府の管轄下に移し、チャータースクール化、若しくは、バウチャー制度での代替を含め抜本的な改善ステージに移行させる、というもの。

而して、()現下のアメリカでの「落ちこぼれゼロ法:No Child Left Behind Act」の核心は、(a)税金の無駄遣いではないか(教育とは、自己責任の原則の下、各家庭がその自己負担で行うべきものではないか)ということであり、毫も、(b)「落ちこぼれゼロ法:No Child Left Behind Act」施行以前の「子供達の自主性」と「現場教師の自由裁量」に回帰すべきだというものなどでは断じてないからです。

寧ろ、()アメリカでは、この「落ちこぼれゼロ法:No Child Left Behind Act」の施行によって(就中、(a)の学力調査とその結果の公表の制度化によって、我が国では石原都知事が教育改革に踏み出す前の、例えば、葛西南高校の如き都立の問題高校の生徒達もかくばかりの)アメリカの子供達の凄まじい学力のあり様が白日の下に曝されることになり、「教育水準の低い家庭のそんな子供達の面倒まで税金で見るのは勘弁」という認識が確定したこと。

よって、()我が子の教育を重視する家庭の多くは(それは「the 99%」とは言わないけれど、「落ちこぼれゼロ法:No Child Left Behind Act」の廃棄と代替案の主張をフォローする限り、間違いなくアメリカの有権者国民の過半を超える家庭でしょう!)、「ゆとり教育」的なものではなく、要は、すべての子供を平等にではなく、その家庭に教育力のある、かつ、意欲と資質のある子供達にきちんとした基礎学力を身につけさせる教育制度を、すなわち、「橋下流教育政策」的な教育を希求しているとさえ言えるのですから。


いずれにせよ、多くの子供達が、文字通り、「読み書き算盤」ができないアメリカの事例を橋下氏が論じている教育改革と同一に論じるのは、故意とすれば詐欺であり、過失とすれば、日米の比較教育論のイロハの知識さえ欠いた杜撰な主張である。そう言う他はない。と、そう私は考えます。


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換言すれば、朝日新聞のこの記事は、それが「ゆとり教育」的ものからの脱却を目指した「落ちこぼれゼロ法:No Child Left Behind Act」が現下のアメリカの社会で厳しく批判されていることを正しく報じているものの、その批判の核心が実際には「ゆとり教育」的ものや「国家が子供達の学力に責任を持つという社会主義的な立法目的」に対する、自己責任の原則を奉じる保守主義からの批判である点を故意か過失か看過していること。加之、(そのアメリカ社会ではほとんど全く影響力のない、「子供達の自主性」と「教員の自由裁量」を金科玉条といまだに考えるリベラル左派のコメントを紹介して)、あたかも、「落ちこぼれゼロ法:No Child Left Behind Act」への批判が「ゆとり教育」的ものへの回帰の萌芽でもあるかのように報じている点で噴き飯ものの記事にすぎない。

と、そう私は考えます。畢竟、この朝日新聞の杜撰な記事の如く、左翼・リベラル派からの橋下流教育政策への批判は今後も繰り返されることでしょう。他方、民主党政権による教育破壊政策は現在進行形の事態でもある。而して、おそらく、(国民から評判の悪い「ゆとり教育」という名称は流石に用いないでしょうが、基本的には、そう、「饅頭のあんこ」の部分としては)彼等、左翼・リベラル派がその政策の復活を狙っているであろうあの「ゆとり教育」を今反芻しておくことは満更意味がないことではないの、鴨。よって、この反芻に関しては下記拙稿をご参照いただければ嬉しいと思います。

と言っても、御用とお急ぎの方も少なくない、鴨。而して、下記拙稿の結論を先に述べておけば、蓋し、ゆとり教育路線の前提には3個の誤算があった。これらの誤算ゆえにゆとり教育は、実は、一部保守改革派も支持する雄大な構想を持ちながらも「砂上の楼閣」に終ったとそう私は考えています。

・民主党監視塔☆ゆとり教育路線の前提と誤算
 http://blogs.yahoo.co.jp/kabu2kaiba/59055281.html


б(≧◇≦)ノ ・・・ 橋下流教育政策、断固支持!
б(≧◇≦)ノ ・・・日本の子供達のために、共に闘わん!


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大東亜戦争終結後のこの社会で跳梁跋扈し猖獗を極めた戦後民主主義の批判を果敢に推進するための
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2007年9月10日以降の新記事を随時、厳選した過去の自薦稿を漸次アップロードしていきます♪

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