松尾光太郎 de 海馬之玄関 FC2版

大東亜戦争終結後のこの社会で跳梁跋扈し猖獗を極めた戦後民主主義の批判を果敢に推進します

英語ディバイドという現象－日本人に英語力は必要か

(Mon.) 09.24

■日本人に英語力は必要か
ある大手生命保険会社の要請で、「そもそも英語力は必要か」をテーマとした人事部とのブレスト（ブレーンストーミング）に参加したことがあります。こういう英語研修制度のコンセプト創りや制度づくりの注文を受けることは珍しくないのですが、「そもそも英語力は必要か」という「そもそも論」をテーマとしたミーティングを仕切る依頼はそうめったにあることではありません。興味がない話題であろうはずもなく、実に楽しい仕事でした。10年一日の如き日本企業の人事制度も確実に変化していることを確認でき有意義でもありました。詳細は守秘義務もありこのBLOGには書けませんが、考えさせらた幾つかのポイントを述べたいと思います。

要は、日本企業の横並び意識：バブル崩壊までの「他社も行っていますから論」や90年代の「成果主義論」は一巡してしまい、自社にとっての社員の英語力開発の必要性の究明が、個々の社員の成果と企業の中長期の成長戦略に関連づけて再検討されるようになったということでしょうか。そして、そこでのキーワードは「成果」と「成長」と「戦略」と「責任」だと思います。

思えば、「他社もやっていますから」とは何と甘美な言葉だったことでしょう。人事部にとっても研修業者にとっても企業経営者にとってもです。それは、しかし、甘美であるが安易な言葉だったに違いありません。私は、駆け出しの営業マンの時からこの呪文の恩恵を受けてきました。「何、社員をMBAに企業派遣留学させる理由が見つからない？」　「人事部長！　そんなんどないかてよろしいんちゃいまっか？　競合他社もやってますせ。そんなん、言うてはったら来年の新卒採用で痛い目にあわんとも限りまへんで」、てなトークで、大阪でも名古屋でも東京でも、家電メーカーからも銀行まで、あるいは、人事院から大手弁護士事務所にいたるまで大量の注文を受注できました。古き良き時代でした。

片や、成果主義の時代も終わりました。否、素朴成果主義の時代が終わった、と書くべきでしょうか。成果をかなりの蓋然性で達成しうる能力（コンピテンシー）などという悠長なことを企業は言っておられる状況ではなくなっています。2005年の企業は、ズバリ成果そのものが欲しいのです。英語の時制の未来完了形で言うところの、「近い将来の納期までに結果を出した社員」が欲しいのです。可能性などはどうでもよろしい、のです。

そして、これは英語教育屋にとってはゆゆしきことなのですが、多くの企業にとって、ある種の職種や職階においては、英語力は渇望され希求される成果／結果とはあまり関係がないことが確認されてきています。而して、関係がないものを無理やり関係があるとして来た所に、90年代の成果主義からの英語力養成の理論武装には土台無理があったと私は思います。それは、厳しいようで甘く論理的なようで曖昧なものにすぎませんでした。21世紀に入り、そのような観念的なコンピテンシーを基礎とした素朴な成果主義からの英語教育制度の位置づけは裸の王様にしか過ぎないことが誰の目にも解るようになってきています。

ならば、幾つかの企業が採用している「部課長に昇進する条件としてのTOEIC860点」などは、このような流れの中で理解し直されるべきです。つまり、社員に所定のTOEICのスコアやMBAの学位を要求する企業は、最早、他社との横並びでそのようなルールを作成しているのではありません。最早、そのような曖昧な気分でルール作りはできませんし、ましてそのような曖昧な根拠ではルールを実効性のあるものとして維持することは絶対にできません。そのような制度を維持している企業にとって、（一応、昇進の基準をオープンにした上で人事を行っているという社内のモラル維持の機能は置いておくとして、）上級管理職や経営管理候補の英語力は企業の死活を左右する要素になってきたということであり、他方、そうではない企業にとっては、英語力などは「花嫁修業としての茶道か華道」程度のものとして今後、人事評価の場面では切り捨てられるだろうということです。それは、二極化どころか多極化の進行と表現できるでしょう。

国内派と国際派の分化が企業間や職種間で進行しているということ。そして、もし形式的ではない実質的な成果主義が更に日本の企業社会で今後も進行するとするならば、それは、日本も欧米並みにモビリティーの高い社会に変容することを意味するでしょう。そこでは、一般的に、英語力開発は個人のキャリア戦略にとって2005年の現在より一層重要な考慮要因になるに違いない。何故ならば、そこでは、転職が今よりも一層、普通になるということですし、その場合、英語力（使える、もしくは、証明できる英語力）があることは転職可能領域の選択肢を広くするために極めて有効だろうからです。よって、英語力開発は企業の責任ではなく個人の責任で行われるべき、かつ、自己のキャリア戦略を睨みながら達成すべき事柄になるのでしょう。

■英語ディバイドという現象
「英語力開発は企業の責任ではなく個人の責任で行われるべき、かつ、自己のキャリア戦略を睨みながら達成すべき事柄になる」と述べましたが、実際の様子は少し違うようです。

世はあげて英語、英語。一時の中国語ブームが彼の国のカントリーリスクが露になって失速したこともあり、一層、世は英語・英語・英語という感じ。これを称して「英語ディバイドの時代」と言うらしい。デイバイド（divide）とは「分水嶺」とか「分割」という意味だからして、英語ディバイドの時代とは「英語ができる者とできない者が画然と判別され、そして、英語ができる／できないという能力差によって社会や会社における評価が決定される時代」ということでしょうか。　

本当かしら？　まあ、しかし、これらが本当としても嘘としても、英語ができた方ができないよりも多分望ましいとは日本だけでなくフランスでも韓国でもほとんどのビジネスマンや父母が思っていることでしょう。なら、「英語ができる」ということは＜どんなことが英語でできる＞ということなのか。英語ができる者としてできない者からデイバイドされる要件は何なのか。そしてそのようにデイバイドすることとそのデイバイドの結果に従って諸個人を社会的に処遇することに、これまた社会的な意義と必然性があるのか。これらのことを考えてみたいと思います。

英語ディバイドの時代であると同時に現在の日本社会は（恐らく多くの先進国は。否、「世界中は」ですかね？）PCディバイドの時代であり、ルール／スタンダードディバイド（世界標準の法的考え方が身についていること、）の時代でしょう。世にPCスクールは華盛りですし、ISOの3文字は「USO！」と言いたくなるくらい巷に氾濫しているのですから。デイバイド＝分水嶺の大安売り、現在はデイバイドインフレーションの時代と言えるかもしれません。

英語ディバイド論に対して私は、英語の必要性、英語ができる／できないという事柄の意味、そして、デイバイド論の氾濫という3つの切り口からその内容と射程を（意味と意義、あるいはこれらが妥当性を持つ範囲を）考えています。簡潔に述べます。

英語を第一言語（≒母語）とする人口は約3億7千5百万とされている。また、第二言語（≒地域内公用語か地域間コミュニケーションのための公用語）とする人口もほぼ英語を第一言語とする人口に等しい。これに、外国語として英語を使用する推計人口とされる約7億5千万を足せば、現在この惑星上では合計15億人が英語でコミュニケーションが行えることになります。

これは第一言語との比較となり条件は異なりなすが、中国語（所謂北京語および広東語）の12億人を上回り、ヒンディー語、スペイン語の各々約3億人の5倍です。ちなみに、日本語を第一言語とする人口は世界の言語人口ランキングの中で第9位から10位であり、ドイツ語やフランス語、イタリア語の母語話者人口よりも多いのです。つまり、第一言語として見た場合、英語は文字通りワンノブゼンに過ぎませんが、その使用可能人口から見た場合には中国語とともに言語の世界のジャイアント、と言えると思います。
★出典
本パラグラフの情報は総てデイヴィッド・グラッドル『英語の未来』研究社出版（1999年）によります。

「インターネットで流通流布される情報の85％は英語だ」としばしば語られています。実は、その情報の出所は、Internet Society　の1995年以前の調査であり、この10年間でインターネットの世界はその全体の拡大と同時に多言語化の時代に突入しており、現在ではインターネット空間における英語の占有率は格段に低下していると予想されます。しかし、1990年代初期の世界の出版物に占める英語の割合は28％（ちなみに、日本語の占有率は5.1％、中国語は13.3％）であったものが、この15年間で英語の比率は間違いなく増大していると推計されており英語の重要性は定量的とマクロ的に見てもやはり拡大しています。

けれども、英語の重要性は上のパラグラフで述べたような定量的な数字によってではなく、＜重要な情報＞に占める割合という端的には数量化できない部分にあるのではないでしょうか。外交交渉の言語としてフランス語は最近までまだその独特の地位を保っていましたし、19世紀の半ばまではラテン語はヨーロッパと北米諸国では必須の言語でした。それは、国際政治や学術文芸の領域で＜重要な情報＞の少なからずがラテン語やフランス語でコミュニケートされていたことの反映でした。まして況や、＜重要な情報＞における現在の英語の存在感においておや。（★）。

★フランス語の価値とコストパフォーマンス
石原東京都知事がおっしゃったように「フランス語は数が数えられない（数えにくい）言葉」というのも事実ですが、現在の国際政治やビジネスにおいて（よほど特殊なケースを除けば）フランス語を学ぶ必要は全くなく、また、哲学・思想においても（現代において哲学とは英米の「分析哲学」に他なりませんから、哲学史を専攻するとか、これまたよほど特殊な研究対象を選ぶのでない限り）フランス語を学ぶのは時間の浪費／研究からの体のよい逃避にすぎません。

よって、石原都知事が、首都大学東京のカリキュラムからフランス語がなくなってもかまわないと考えられたのは当然であり、むしろ、都民が納めた税金の有効な使い方としては（国際競争力のある人材を養成しもって国家と社会に貢献する大学の使命を鑑みるならば）フランス語などは大学で教えられるべきではないのだと思います。税金が投入される大学ではフランス語はようなし。しかし、我が日本は自由の国ですからフランス語を教えたり学んだりしてはならないということは断じてない。ならば、洋梨ではなく「おふらんす」が好きな方は自分の費用で好きなだけフランス語を勉強されればいいのです。ちなみに、私はアテネフランセよりも昔の日仏学院が好きでした♪

★出典
本パラグラフの中で出版物に占める言語の割合のデータは上掲『英語の未来』によります。

さて、「日本人は英語が苦手」とはほとんど確立した＜常識＞のようです。その理由としては、英語と日本語とでは音韻体系自体が異なるからとか（★）、日本の英語教育は文法中心／暗記中心の漢文型教育であり実用性に乏しいとか、日本人は「完全な英語を話さないといけない」という強迫観念が強く間違いを恐れるあまり積極的に話すことをしない、よって、いつまでたってもオーラルコミュニケーションの経験値が増えないから、とか言われています。中には英語と日本語とでは音の周波数帯が異なるから日本人は英語が苦手なのだとまで言い切られる論者もおられる。

私に言わせれば、これらの理由は満更嘘ではないが、さりとてビジネスを英語でできる程度のコミュニケーション能力を多くの日本人が身につけられない理由としては弱い。細かな話は今後別所で展開するつもりですが、英語ディバイドという現象に引きつけながら英語教育について一言しておきます。

日本の受験英語教育は、ある意味では外国人が短期間に極めてハイレヴェルの思想と情報の内容を英語で理解する能力を身につけるという点では史上最も成功した事例の一つとされています。意外ですか？　

このことは日本の英語教育の研究に携わる欧米の専門家コミュニティーの常識だと思います（私が留学カウンセリングをさせていただいた範囲でも、比較言語教育専攻で英国に留学された方々の中には、日本人や在日の日本市民である彼女／彼以外のゼミの他の全員が大東亜戦争前から戦後の日本の英語やドイツ語教育を称賛する＜不思議な場面＞に遭遇し、逆カルチャーショックを受けられた方々は少なくありません）。なのに、未だに、日本では受験英語教育をネガティブに捉える＜常識＞がまかり通っている。実に不思議なことです。私は、「日本人は英語が苦手」という命題自体に異議申し立てをしたいと日頃から思っています。

★音韻
音韻とはある言語の音声を構成する「音の部品」の単位のことです。ある「音の部品」は他の「音の部品」との差異によってのみ自己の存在を保証される性質を持っています。つまり、個々の音韻は＜音韻の差異の体系＞の中に組込まれて初めて音の部品としての機能を発揮することができるのです。

私は、「日本人は英語が苦手」という命題自体に異議申し立てをしたい。けれども、百歩譲って、「日本人が英語が苦手」であると受取られるビジネスシーンが少なくないことを根拠に、「日本人は英語が苦手である」ことを認めるとしましょう。そう考えた場合、私に言わせれば「日本人が英語が苦手」な理由ははっきりしています。それは、日本では英語ができなくとも喰っていけるからです。日本では英語を話さなくとも収入が得られるからです。あるいは、日本では英語が話せなくとも日常生活ができるからです。他の言語と英語との比較をしてみれば、日本語と英語の音韻の差異や周波数の差異などは枝葉抹消の事柄に過ぎません。

こう考えれば、英語ディバイド論とは「英語ができなくとも喰っていけた」古き良き時代から現在は「英語ができなければ喰っていけない」少なくとも「生きにくい」時代に変わりつつあるという主張なのではないかと思います。少なくとも、ある企業やある業界やある職掌においてはそのような変化がこの社会や会社の中で生起していると肌で感じられていることが英語ディバイド論の背景にはあるのは間違いないでしょう。ならば、英語ができる／できないという事柄の意味は簡単です。そう、何をもって英語ができるできないかを判断する分水嶺の正体は明確である。それは、自分の組織と業界と職掌において生活の糧を稼ぐ（そのための成果を達成する）ために必要にして充分なだけの英語力が各人の分水嶺となる、と。

目を瞑って聞けばアメリカ人と聞き間違えるようなナチュラルでビューティフルな発声は、彼／彼女がナレーターや通訳者として生計を立てようとするのなら英語ができる／英語ができないを分かつディバイドとなるでしょう。しかし、そんなことは大部分のビジネスパーソンにとってはどうでもよい能力です。90分のスピーチができるスキルはプレゼンテーションをする立場の方にとっては必須の能力でしょう、しかし、専らプレゼンテーションを聞くことが仕事の方にとっては15分のスピーチが聞き取れればほとんどの用は足りると思います。

まさに、ディバイドの時代とは各人が各人のためにオーダーメイドに設定された分水嶺に到達することを要求される時代なのではないか。英語がコミュニケーションツールやコミュニケーションヴィークルとして世界標準化する時代が英語ディバイドの時代の一面であるとするならば、その裏面は各人各様の必要にして充分な英語運用能力を獲得することが要求される多様化の時代でもある。私はそう考えています。そして、そこでは、英語力一般の向上なる牧歌的な目標をエンプロイヤーもエンプロイィーも追求する余裕も筋合いもなくなりつつあるのかもしれません。

ディバイド論の氾濫ということの人類史的な意味を、私は世界の均質化と世界の特殊化の両方が同時に進行している状況と理解しています。ディバイド論のインフレーションはその表面的の現象である。KABUは何が言いたいのか。それは今までは、相手の身元も思想も能力も好みの異性のタイプも良く解っていたもの同士がコミュニケーションをすれば事足りた時代であったのに比して、21世紀のビジネスシーンでは全くの他人、文字通りの異邦人（あるいは異星人）と競争＆協働しつつ、20世紀に比べ一層のスピード感をもってクリエーティブな成果をコンスタントに達成しなければならない。かつ、その成果だけでなくプロセスを関係者だけでなく世間に公表し説明しなければならない。

正に、どこの馬の骨とも解らぬ者達と協働し競争しながら生き馬の目を抜く仕事を持続しなければならないのが、21世紀のメガコンピィティションの時代だと思います。ならば、どこの馬の骨とも解らない者同士がコミュニケーションを遂行するための共通のツールとシステムが（ＰＣの喩えで言えば、共通のＯＳが、）希求されるのは当然ではないでしょうか。そしてそれが、英語でありＰＣスキルであり英米法でありＩＳＯでありＭＢＡ（経営学修士号）なのだと思います。

けれども、そのような状況に人間が長期間耐えられるとは私は思いません。どこの馬の骨とも解らない者達との協働と競争は短期間の期間限定であるか、一日の生活時間の極限られた一部であるか、または、漸次、その関係が＜異星人＞との関係から、＜友＞や＜敵＞という同じ人間同士の関係に推移するのでなければ、生身の人間にはそんな状況を持続することはできないと私は考えるのです。

ならば、ディバイドの時代のＯＳ群はあくまでもスキルであり手段としての役割しか持ちえないことになるでしょうし、他方、世界の均質化は表面的には同質性の度合いを高めながらも、その一方では個性の自覚を進行させる契機となるのではないか。そして、社会学的に眺められた場合、個性の核心は民族性であり民族の歴史であり民族の一員としてのプライド。即ち、ある民族の一員としての自己同一性、アイデンティティーであることを私は疑いません。ディバイド論の氾濫の時代。英語ディバイドの時代は日本が再構築される時代に他ならない。私はそう考えています。

（2005年2月27日：yahoo版にアップロード）

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